大日本スクリーン製造（橋本正博社長）はこのほど、物流における温室効果ガス（CO2）排出量のさらなる削減を目的として、フェリーを利用した九州方面への物流ネットワークを構築。半導体製造装置、液晶製造装置の輸送における海上モーダルシフトを今月から開始することを発表した。
この運用に当たっては、同社が100%出資するグループ会社のトランザップジャパン（京都市下京区、大野木繁男社長）が物流に関するあらゆる業務を担う。
近年のデジタル家電の市場拡大や新興国におけるパソコンや携帯電話の需要拡大を背景に同社では、半導体製造装置や液晶製造装置の増産に対応するため、彦根地区事業所に新たな生産拠点を建設するなど、製造装置の安定した生産体制を整えてきた。
そのため、同社の物流規模も年々拡大しており、CO2排出削減を考慮した物流機能の改善が不可欠となってきた。
そこで、同社では2002年11月から国内の幹線輸送を鉄道に一部転換するなど、CO2削減をはじめとする環境に優しい物流に取り組み、一定の成果を挙げるとともに、将来に向けたさらなる改善策の検討を進めてきた。
そして、環境への取り組みをさらに強化・拡大するため、このたび名門大洋フェリー（大阪市西区、茶野英樹社長）および同社の100%子会社であるフェリックス物流（大阪市西区、越田沃代表）の協力を得て、大阪南港と新門司港を結ぶフェリーを利用した海上輸送体制を構築。
これにより、同社グループとして初となるメーカー、物流業、海運業が三位一体となった輸送システムを実現した。
運用に当たっては、従来よりも積載効率を向上させた大型精密機器運搬専用のエアサスペンション付きセミトレーラー（荷台）を使用。
半導体製造装置および液晶製造装置の幹線輸送の一部として活用し、国内輸送における物流関連のCO2排出量を現況に比べ年間約320トン削減するとともに、交通規制など陸上輸送における大型機器運搬の課題を解消し、時間効率にも優れた輸送を実現する。
初年度は、国内外向け合わせて年間500台のトラック輸送に活用し、将来は九州方面以外の地域への導入も視野に入れ、モーダルシフトのさらなる推進を図る予定。
同社では、今回のフェリーを利用したモーダルシフトの開始により、物流におけるCO2の排出量を大幅に削減し、地球温暖化防止へのさらなる貢献を図ると同時に、グループとして掲げる環境中期計画「エコ・バリュー21」に基づき、京都議定書発効の地を拠点とする企業にふさわしい「環境経営」を推進していく。