OKIデータ（東京都港区、杉本晴重社長）は、このたび、タイの生産拠点であるOki Data Manufacturing (Thailand) Co.,Ltd（タイアユタヤ県、吉田修社長、以下 ODMT）において、従業員の家庭におけるCO2削減活動をサポートする取り組みをスタートさせた。
同社はタイにおいて、カラーLEDプリンタ、ドットインパクトプリンタ、FAX、LEDプリンタヘッド、消耗品の生産を行なっている。
ODMTは、1994年に設立され、年間50万台のプリンタを生産し世界各国へ出荷し、1300名以上の従業員が働く、同社最大の生産拠点。
ODMTでは、従業員の地球温暖化防止への意識を高めるため「ストップ・地球温暖化キャンペーン」を開始。本キャンペーンでは、キャンペーンのロゴ入りTシャツの配布や、募金活動のほか、従来の白熱灯に比べ電力消費量が大幅に少ない「電球型蛍光灯」を自宅で使用中の白熱灯と無償交換の実施、自宅近郊への植林用に1000本の苗木配布を実施した。
今回無償交換した電球型蛍光灯は、形は白熱灯と同じで、白熱灯のソケットにそのまま取り付けられ、電力消費量が白熱灯の約４分の１と少ないうえ、寿命は白熱灯の約６倍と長く、日本政府が推進しOKIグループも参加している地球温暖化防止国民運動「チーム・マイナス６％」でも、白熱灯からの買い替えを推奨しているものであるが、価格が白熱灯の８～10倍と高いことが普及のネックとなってる。
ODMTでは、電球型蛍光灯への交換キャンペーンを実施することを決定し、希望した従業員100名の家庭での導入を目標に、100個を無償交換した。100個の電球型蛍光灯が白熱灯から置き換わることにより、年間約３.６トンのCO2削減効果が見込まれる。（１日５時間半点灯した場合）。
このほか同じタイにあるドットプリンタ印字ヘッド生産拠点のOki Precision (Thailand) Co.,Ltd（タイ・ランプーン県、黒沢興治社長）では、エコバックを全従業員に配布し、意識喚起と家庭でのCO2削減サポートを実施している。同社では、グループ従業員約6000名のうち、海外で働く従業員が約5000名と8割を超えている。
OKIデータでは、今後も継続して、世界各地で働く従業員の家庭におけるCO2削減活動をサポートする取り組みを実施していく。

従業員に省エネ型蛍光ランプと苗木を配布