大日本印刷（＝DNP、北島義俊社長）は、魚眼レンズカメラで撮影した動画像を、リアルタイムで平面画像に補正・変換する魚眼補正技術を開発した。この技術は、撮影した画像の任意に指定した部分を補正・変換できる自由視点に対応したもので、今後、街頭やオフィス、商業施設などの防犯用途への展開を進めていく。
　都市における防犯対策のひとつとして、街頭への監視カメラの設置が進められている。その際、できるだけ広い範囲をカバーし、死角をなくすためには多数のカメラが必要であるため、機器の導入に多額の費用が発生していた。また、カメラにモーターを装着して上下左右をカバーするメカニカルな装置をつけて機器の台数を削減した場合においても、多額のメンテナンス費用が必要だった。
　今回DNPは、前方360°を見渡すことのできる魚眼レンズカメラで撮影した映像の任意に指定した部分をリアルタイムで平面画像に補正・変換する技術を開発した。これにより、今まで複数台必要であったエリアを1台でカバーすることが可能となり、設備機器の導入費用やメンテナンスコストを従来の監視カメラに比べて約50％削減することが可能となった。
　今回開発した技術は、魚眼レンズカメラで撮影された特有の歪みを持った画像より任意の位置を指定して切り出し、倍率や入力画素サイズなどを基に補正・変換することで、平面画像として出力する。また、画像補正・変換アルゴリズムをハードウエアで実現しているため、処理スピードが速く、出力画像は最大でVGA30フレーム／秒での変換が可能。この画像補正技術は、魚眼レンズカメラ、FPGA搭載の画像補正・変換ボード、監視者用パソコンより構成されている。また、同技術は既に監視カメラに多数採用されているDNPのコントラスト補正ICと合わせることで、夜間などの監視カメラに大きな効果が期待される。なお、入出力の仕様はユーザー仕様に合わせてカスタマイズする事が可能で、今後は監視カメラメーカーへのデバイス提供などの技術提案を行う予定。
　今後、監視カメラメーカー向けに街頭やオフィス、商業施設などの防犯用途の拡大を目指すほか、デジタルサイネージとあわせ店舗などでの消費者行動分析用途での利用促進も予定しており、2013年度に約3億円の売上げを見込んでいる。
　なお、同技術は今月パシフィコ横浜で開催された画像センシング展でデモ機を展示した。

　　　上段が魚眼画像、中段は一般的な画像変革処理画像、
　　　下段がDNPの画像変換処理画像（サイドの画像のゆがみ
　　　がなく全体にゆがみの少ない自然な画像）