DTP・印刷関係者向けのDTPサイト「DTPサポート情報blog」を運営する吉田印刷所（新潟県五泉市、吉田和久社長）はこのほど、主に同社DTPサイトの閲覧者を対象に「印刷用データとしてのPDF入稿状況」についてのネットアンケートの結果を公開した。
PDF形式のデータは1993年にAdobe Acrobatの販売が開始され、約15年の歴史を持つデータ形式。このPDFデータは1996年のAcrobat 3・0の登場とともに、印刷向けの機能が充実してきており、印刷用途として利用されることも多くなってきた。
　現在においてプロフェッショナル向けのDTPソフトウエア（ InDesign・IllustratorやQuarkXPressなど）で印刷向けのPDFデータを作成できることは当たり前の状況になってきた。
　こうした状況において実際の現場ではPDFデータが印刷用のデータとして活用されているかどうかの実態調査するためアンケートを行った。
　アンケート結果は以下の通り。
■PDF入稿の割合はどのくらいか（投票数250票）
多い（70～100％）＝32・4％、少ない（～30％）＝30％、なし＝24.8％、半分くらい（40～60％）＝12.8％
　1位は「多い（70～100％）」という方が約32％であった。
　約32％の方が、PDFでのワークフローに移行しているという結果が出た。
　ただ、これをもってPDF入稿が進んできていると考えるのは難しい。2位の「少ない（～30％）」、3位の「なし」の割合を合わせると、約53％とわずかではあるが過半数を超え、DTPの現場で積極的にPDFが利用されているとは言いづらい。
また、欧米では60～70％がPDF入稿を行っていると言われているので、その割合からしてもPDF入稿が促進されている状況にあるとは言い難い状況にある。
　2位は「少ない（～30％）」という方が30％で、3位は「なし」という方が約25％であった。
　2位の「少ない（～30％）」と回答した方は、部分的な導入と見られ、すべての仕事をPDF入稿に移行しないで、例えば定型の定期物だけPDF入稿に移行して取り組んでいる方と考えられる。
すべてをPDFのワークフローに移行するには多くの検証の時間が掛かるため、まずは部分的な導入・実験的な導入を行って、検証を進めていくという方法は現実的な移行方法となる。
　また、比較的先進的な取り組みを行っている人たちからの回答が多いと言われるネットでのアンケートではあるが、「PDF入稿を行っていない」といった回答が約25％にもなったことは、PDF入稿のメリットの理解が少ない、またはPDF入稿という新しいデータ形式への不信感がまだ多くあるといったことを表している。
　同社では今後もPDFのメリットや不信感を払拭できるようなコンテンツをブログや小冊子などを通じて顧客に提供し、よりPDF入稿を促進できる環境づくりを構築していく。
問い合わせは同社、電話0250-43-6144まで。