エイブリディ・デニソン・ジャパン（東京都港区海岸・ゲーリー・レボン社長）はこのほど、環境への負荷を低減した大判出力年着フィルムの新シリーズ「Avery Greenline」の販売を開始した。 同シリーズの特徴は、地球環境への影響を最大限の配慮した点にある。粘着材料の表面基材には、環境に負荷を与えるおどれのあるポリ塩化ビニル（PVC）、フタル酸エステルを全く含まず、代替としてポリオレフィンを用いて廃棄処理時のハロゲン系物質の排出を軽減している。また、粘着剤にも溶剤系ではなく環境や人体への負荷が低い水性系を適用している。 米エイブリディ・デニソン社グラフィック・反射材部門の海外戦略ビジネスリーダーであるジェイ・レナード氏は次のように述べている。「当社は社会的責任を持つ企業として環境問題に真摯に取り組んでいる。環境への負荷低減と短期プロモーション用との条件である1年の耐久性、さらに仕上がりの美しさも兼ね備えた『Avery Greenline』を開発できたことは、エイブリディ・デニソンの高井技術によるものと自負している。用とも屋内外の広告、販促用POPラベル、展示会・イベント装飾、ウインドウ装飾と幅広く、このほど日本の皆様に紹介できることを喜ばしく思っている」 同シリーズは用とや仕上がりに応じて、3種類の表面基材（光沢、マット、透明）と2種の粘着剤（強粘着剤、再剥離型粘着剤）を組み合わせた6種のラインアップがある。また、表面基材はスクリーン印刷、UVインクジェット印刷、オフセット印刷の3方式に対応したトップコートを標準化している。 なお、「Avery Greenline」は3月9日から12日まで東京ビッグサイトで記載される店舗総合見本市「JAPAN SHOP 2010」で展示予定。
タナック（藤河和子社長）は8月5日（木）・6日（金）の2日間、同社大阪本社（大阪市北区天満1ノ19ノ6 日成建設ビル3F）で「TANAC PRIVATE SHOW2010」を開催する。 今回は、縦型宛名印字機「DA6300」「DA6100」の...
大日本印刷の100%子会社のDNPドリームページは、デジタルカメラなどで撮影した写真と文章を使って、オリジナルのフォトブックを制作するサービスを行っている。同サービスは、「ドリームページ」のウェブサイト上での画像データの受付、レイアウト編集からプリントまで...
凸版印刷（金子眞吾社長）は、「検証フィルター」をかざすだけで、誰にでもわかりやすく真贋判定ができる、超高性能なセキュリティラベル「リバースグラム」を、世界で初めて量産化した。同製品は輸出企業のブランド保護などの用途に向け、7月下旬から本格的に販売を開始す...
モリサワ（森澤彰彦社長）は8月9日より、同社ソフトウエアの提供方法について従来の販売形式での提供に加え、新たに「年間契約」形式での提供を開始する。 同時に、販売製品を対象とした新たな「保守契約」も開始し、ユーザーが安心して継続的に同社ソフトウエアを使用でき...
現在、年々業界規模が縮小をし続ける印刷業界にあって、2010年は1つの象徴的なターニングポイントになると予想されている。 Kindleやipadに代表される電子書籍端末の旺盛な需要を背景に印刷物重要が今後激減する危険性をはらんでいる中で、全国の印刷業を中心...
粘着材料やラベル製品を提供するエイブリィ・デニソン社（本社：米国カリフォルニア州パサデナ、代表取締役社長兼最高経営責任者：ディーン・スカボロ氏）はこのほど、ロールマテリアル部門におけるアジア太平洋地区のバイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーにジョージ・...
有限会社ピクア（東京都、末松一郎社長）は、特別な機械を一切使わずに 容器包装用のシュリンクラベルが制作できるフィルム材料「お手軽・シュリンクラベル」を４月10日、発売する。
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大日本印刷（＝DNP、北島義俊社長）の100%子会社で、写真関連製品を販売するDNPフォトルシオ（島田幸利社長）は、生活者がその場で簡単にフォトブックが作製できる国内初のセルフ型プリントシステム『PrintRush PhotoBook（プリントラッシュ フォトブック）』の展開を2月中旬より本格的に開始する。
凸版印刷（東京都千代田区、足立直機社長）は、ITソリューション事業の拡大を目指し、凸版印刷のIT関連部門および、トッパン・マルチソフト（＝TMS、東京都台東区、加藤孝雄社長）、トッパン・エヌエスダブリュ（＝トッパンNSW、東京都文京区、道用雅浩社長）を統合し、トッパンシステムソリューションズ（＝新会社）として4月１日よりスタートする。
コニカミノルタグラフィックイメージング・モリサワ共催の「"伝える"ためのユニバーサルデザイン」セミナーを3月11日に千代田区・総評会館で開催する。当日はNPO法人メディア・ユニバーサル・デザイン協会を特別講師に招き、より多くの人たちに情報を正確に「伝える」には"何に"気をつけるべきか、事例を交えて紹介する。
