凸版印刷 観光ガイドアプリ「旅道®-TABIDO-」で文京区の魅力を旅前に発信
2017年12月06日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、「何度も旅したくなる日本」の実現をコンセプトとする「旅道®(たびどう)プロジェクト」を展開。その中核として、旅先ならではの多言語情報配信や自動音声翻訳が可能な観光ガイドアプリ「旅道-TABIDO-」(以下 旅道アプリ)を提供している。
このたび、東京都文京区が推進する「文京区デジタルジャーニー事業」を、「旅道®プロジェクト」が支援することが決定した。 凸版印刷は、文京区内の観光スポットの多言語紹介コンテンツや360度VRコンテンツを制作、旅道アプリでのコンテンツ配信を2017年12月8日より開始する。
 文京区内外の観光施設や文京区ホームページなどに掲出される同事業のポスターやリーフレットに印字されているマーカーを観光客が旅道アプリをダウンロードしたスマートフォンのカメラで読み取ることで、文京区内の観光スポット16ヶ所の360度VRコンテンツを閲覧できる。これにより、観光客は旅前に、実際に現地へ訪れたかのような体験ができ、小石川後楽園や湯島天満宮など、歴史と緑豊かな文京区の魅力に触れることができる。
また、凸版印刷のグループ会社であるマピオン(東京都港区、中尾光宏社長)のウォーキングアプリ「aruku&(あるくと)®」を活用し、文京区内の観光スポットを巡るウォーキングキャンペーンを開催。凸版印刷は、同施策を通じて文京区の魅力発信および観光客の周遊を支援する。
 観光地域づくりにおいて、経済効果を高めるため、通過型から滞留型への転換が望まれている。また、増加する外国人の訪問に対し、多言語表記などの受け入れ環境整備が課題となっている。このような課題に対し、凸版印刷はこれまで、観光コンテンツ配信基盤「旅道®プラットフォーム」を核とした多言語コンテンツ開発や、旅道アプリでの観光支援、翻訳関連ソリューションによる受入環境整備、観光施策最適化に向けたインバウンドコンサルティングまで、地方創生に向けた観光地域づくりやインバウンドビジネスをトータルに支援してきた。
 文京区は、歴史と文化に彩られた緑豊かなまちで、森鷗外や夏目漱石、樋口一葉、石川啄木などの文豪が居を構えた近代文学の発祥地でもある。また、江戸時代の名残をとどめる史跡や文化遺産が多く、小石川後楽園や六義園に代表される庭園などでは、四季折々の魅力を楽しむことができる。
 近年、急増する訪日外国人を含めた観光客に対し、区内の観光情報の発信およびそれらを体験・周遊させる手法の不足が、課題となっていた。
 この課題を解決するために、凸版印刷は「旅道®プロジェクト」で培ってきたノウハウを活かし、文京区の多言語観光情報や360度VRコンテンツを制作。これにより、文京区の魅力発信や観光客の周遊を支援する。

■ 同施策について
 「文京区デジタルジャーニー事業」は、旅道アプリを用いて、文京区内16ヶ所の観光スポットの360度VRが体験できるサービス。旅道アプリでは文京区内外の観光客に加え、訪日外国人に向けて観光スポットの情報を多言語(日本語・英語・中国語・韓国語)で発信する。今後も、発信する観光情報を随時拡充していく予定。

配信対象施設(16ヶ所・順不同)
小石川後楽園、六義園、ホテル椿山荘東京、東京ドームシティ、森鷗外記念館、湯島聖堂、湯島天満宮、日本サッカーミュージアム、野球殿堂博物館、文京シビックセンター展望ラウンジ、東洋文庫ミュージアム、宝生能楽堂、肥後細川庭園、おりがみ会館、講道館、旧伊勢屋質店

■ 観光ガイドアプリ「旅道®-TABIDO-」の特長
 旅道アプリは、GPSと連携し、観光地に訪れることで再生・表示が可能になる観光コンテンツや、VR/AR技術を用いたハイクオリティなコンテンツを通して観光地を訪問した価値を旅行者に強く感じさせることができる。また、同アプリはARアプリケーション「AReader®(エアリーダー)」や音声翻訳アプリケーション「TabiTra® (たびとら)」と連携。ARコンテンツや動画・音声解説の複数言語再生や、音声による多言語コミュニケーションが可能。

■ 「aruku&(あるくと)®」を活用したウォーキングキャンペーンについて
 参加希望者は、マピオンのウォーキングアプリ「aruku&(あるくと)®」をダウンロードして、2018年1月よりウォーキングキャンペーンに参加できる。参加者は、本事業で設定されている観光スポットのウォーキングコースを巡ることにより、抽選で賞品がもらえる。

■ 今後の展開
 凸版印刷は同施策を起点に、ICTを用いた観光資源の価値向上を全国規模で推進、地方創生に向けた観光地域づくりやインバウンドビジネスをトータルに支援する。
 今後、地方創生やインバウンド需要の増加が創出するビジネス機会を確実に捉え、インバウンド関連事業で2020年度に300億円の売上を目指す。