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2021年04月27日
 一般社団法人 電子出版制作・流通協議会(電流行、山口拓哉会長)は、第4回となる「電流協アワード2021」を実施した。  同アワードは電子出版分野の制作と流通に関して企業・団体等の優れた製品/サービス/業績/研究等について表彰することにより、電子出版市場の活性化と発展に寄与することを目的として2018年より実施しており、今回は第4回として電流協大賞、電流協特別賞の表彰を行う。  本年度の選考は、3月8日に電子出版関連の学識者やメディアの方々で構成された選考委員会を実施し、電流協会員会社から推薦された案件の中から電流協大賞1件、電流協特別賞3件を選考した。 【電流協大賞】1件 ■電子参考書のサブスクサービス「ポルト」/スタディプラス株式会社 (選考理由) 学校教育のICT化が進む中で、個人向けや塾・学校向け学習管理プラットフォーム「Studyplus」を提供しているスタディプラスは、いち早くスマホアプリによる大学受験生向け電子参考書のサブスクリプションサービス「ポルト」を提供。「Studyplus」に蓄積された学習データを元に需要の高い参考書のラインナップを拡充するなど、コロナ禍で十分な学習環境を得られない高校生や受験生に参考書による学習機会を提供したことが高く評価された。 【電流協特別賞】3件(会社名50音順) ■電子マンガ・ノベルアプリ「ピッコマ」/株式会社カカオジャパン (選考理由) 「作品が主役」という理念のもと、毎日待つだけで1作品1話を無料で読める「待てば\0」というビジネスモデルや、スマホで読むことに最適化されたオールカラー、縦スクロールの「SMARTOON」の普及など、これまでにない形で作品と読者の出会いを創出し日本のコミックマーケットを切り開いてきた点が高く評価された。 ■SlowNews/スローニュース株式会社 (選考理由) インターネットの普及により物凄いスピードで情報が消費される中で、ノンフィクションに特化したサブスクリプション型Webサービスとして、長期間の取材によって作られる信頼性ある調査報道の支援や良質な作品の発表の場を提供するなど、ジャーナリズム本来の役割を継続的に生み出す活動が評価された。 ■読書支援サービスYourEyes/株式会社ポニーキャニオン (選考理由) 読書のアクセシビリティが注目される中で、保有する本をスマホで撮影することで合成音声により読上げる機能や、ボランティアが正しい読み上げに修正するためのツールを提供。独自のOCR技術やTTS技術を組み合わせることで、視覚障害者や学習障害者をはじめ加齢による視力低下など読書が困難な人が幅広く利用できる点が高く評価された。 尚、選考委員は以下の方々。 選考委員長  植村八潮氏(専修大学教授) 選考副委員長 矢口博之氏(東京電機大学准教授) 選考委員   星野 渉氏(本の学校、文化通信) 〃     落合早苗氏(O2O Book Biz) 〃     千葉弘幸氏(日本印刷技術協会) 〃     堀 鉄彦氏(コンテンツジャパン) 〃     益子広勝氏(電流協 広報普及委員会委員長) 電流協アワード2021の受賞者を迎えて、発表イベントをオンライン配信にて以下の通り開催する予定。 <電流協アワード2021発表イベント> 日 時:6月3日(木)15:00~16:00 配信方法:YouTubeLive(ライブ配信) 視聴URL:https://youtu.be/VqUxnBmcU4M ※新型コロナウィルスの感染状況等により、内容が変更になる場合がある。 詳細は電流協ホームページを確認ください。 https://aebs.or.jp/aebs_award2021.html ≫ニュース全文を読む

2021年04月23日
日本出版学会(塚本晴二朗会長/日本大学教授)は、『出版研究51』を2021年4月23日に発行した。『出版研究』は、日本出版学会編集委員会(茨木正治委員長/東京情報大学教授)が編纂し、出版の専門家による査読のある論文も掲載した、年1回発行の学会誌だ。1970年に創刊し、出版学研究の礎を築いてきた。  日本出版学会の会員のほか、全国の書店でも購入でき、また全国の図書館や出版を研究・教育する読者にも読まれている。 書名 出版研究51 編集 日本出版学会 体裁 A5判・並製   220ページ 価格 2,860円(本体2,600円+税) ISBN 978-4-87085-241-9 発売日 2021年4月23日 発行 日本印刷学会 発売 株式会社印刷学会出版部 目次 ■論文 ブライダル情報誌から見る30代花嫁の理想像の構築 ―「大人ゼクシィ」の分析を中心に― 彭永成 ■研究ノート 新聞記者・雑誌記者としての子母澤寛 ―概念としての〈編集者〉を用いた〈書き手〉の変容を辿る試論― 中村健 阿部次郎の読書論と教養論 ―大正教養主義と読書の関係性についての一考察― 松井健人 総合雑誌の投書欄における言説とプラットフォーム機能の研究 ―ダイアロジカルネットワークによる実証的分析― 鯉淵拓也 番組表のその先へ ―テレビ情報誌の歴史と現在― 平松恵一郎 [特集]第19回 国際出版研究フォーラム 巻頭言 ■国際交流 コンテンツとしてのジャーナリズム ―技術革新と生産者の倫理学― 塚本晴二朗 COVID-19の影響拡大における出版・電子書籍の現状と課題 植村八潮 デジタル時代の読書についての史的,意味論的観点からの考察 山崎隆広 2020年著作権法改正におけるリーチサイト規制と違法著作物ダウンロード規制 宮下義樹 ≫ニュース全文を読む

2021年04月23日
 全日本印刷工業組合連合会(全印工連、滝澤光正会長)、関東甲信越静地区印刷協議会(江森克治会長)、長野県印刷工業組合(藤森英夫理事長)主催で10月8日、長野県長野市・ホテル国際21で「全日本印刷文化典長野大会2020」を開催する。今回のテーマは、「届けたいー夢、希望、感謝」。印刷業の未来を語り合い、想いを共有できる大会を目指す。  4月22日千代田区・KKRホテル東京で記者会見を行い、概要を説明した。同大会は昨年10月開催予定だったが、コロナに見舞われやむなく1年延期となった。当日は記念式典、全印工連フォーラム、記念パーティーのタイムスケジュールで「長野へ行ってよかった」と長野県の良さを出す。記念式典では各種表彰が行われ、全印工連フォーラムでは会長からのメッセージ、全印工連フォーラムが行われる。詳細については、今後の実行委員会で検討する。また、翌日は理事長会を開催する予定。  記者会見には滝澤光正全印工連会長、江森克治関東甲信越静地区協会長、長野県工組から藤森英夫理事長、増田富治雄実行委員長が同席した。 滝澤会長は「本日現在、コロナの終息は見えないが、社会経験を積んできた。文化典は先輩方の歴史ある積み重ねであり、2年に1度持ち回りで開催し、全印工連としても現状や課題、方向性を組合として共有するまたとない機会であり、この機会を失ってはならない。1年間積み重ねた知見、ノウハウ、最良の方法で地区協と長野工組の知恵を出してベストな形を具現化し今年はぜひ開催したい」と意気込みを語った。  江森関東甲信越静地区協会長は「コロナは長引く可能性があり、いつ終息するかわからない。しかし辞めてばかりでは前へ進まない。チャレンジしていくことが大事だ。長野工組で工夫して感染者を出さない。地区協としても10県の理事長が長野県を応援し一致団結するとともに、47都道県工組から温かく応援して頂き、成功に向けて邁進していきたい」と抱負を述べた。  藤森長野県工組理事長は「先日、滝澤会長、江森会長と協議を重ねた。テーマが夢、希望、感謝となっているが、夢を持てない世の中に変わりつつある。この大会を開催することで夢の持てる業界だと示したい。語り合うことができる場所が必要だ。今後の感染状況を見て、世界の状況も含め、いろいろ起こってくることに応じて開催できるようにしたい」と参加を呼び掛けた。   増田実行委員長は「全国から招いて印刷の未来について語り合いたい。直接会って話すことでお互いの考え方がわかり、意義があると思う。いろいろな制限があるが絶対に成功させる」と述べた。 なお、文化典はオンラインライブでも配信される予定。  左から江森克治地区協議会会長、滝澤光正全印工連会長、  藤森英夫長野県工組理事長、増田富治雄実行委員長 ≫ニュース全文を読む

2021年04月23日
一般社団法人電子出版制作・流通協議会(電流協)は、2021年4月1日現在の電子図書館を導入している公共図書館情報を更新した。 新型コロナウイルス感染症対策として「電子図書館」の導入が急増、4月1日現在自治体の電子図書館導入数は205自治体、201電子図書館 と大幅に増加、2020年度では111自治体が新規に電子図書館を導入している。 (1) 公共図書館における電子図書館導入数について 4月1日の電子図書館の導入数は、205自治体、201電子図書館となっている。前回発表した2021年1月1日以降、62自治体62電子図書館の増加となり四半期での増加数では過去最大となっている。 また、2020年度(2020年4月2日~2021年4月1日)でみると、111自治体、110電子図書館の増加の増加となり前年度比で倍増(2.18倍)となった。 この結果、図書館がある自治体(1,386 )における電子図書館導入比率は14.79%、全自治体数1,794 と比較すると11.4%となった。 (2)電子図書館増加の背景(コロナ対策とコロナ補正の利用) 2020年は、新型コロナウイルス感染症対策として「緊急事態宣言」(2020年4月7日)が発令され、多くの図書館が休館となった。 昨年電流協が図書館(公共図書館)に行ったアンケートにおいても、アンケート回答の81.7%の図書館において図書館施設の全面休館となった。そのようななか、図書館に行かずに自宅等でも利用できる「電子図書館」が注目された。また、各自治体では、政府の「緊急補正措置「新型コロナウイルス感染症対応 地方創生臨時交付金」」を活用して電子図書館を導入したことが多かったことによる。 (3)公共図書館 電子図書館の都道府県別導入数ついて また電流協では、都道府県別電子図書館導入値を集計し公表している。 電子図書館の導入数が多い都道府県としては、東京都16館、埼玉県14館、大阪府14館、兵庫県13館、福岡県12館、愛知県11館、奈良県11館、茨城県10館となっている。 一方、まだ電子図書館の導入がない府県は県(宮城県、秋田県、福井県、鳥取県、岡山県、佐賀県、鹿児島県)となっている。 (4)電子図書館の地区別導入状況 電子図書館の地区別導入率をみると、北海道・東北3.6%、関東19.5%、中部8.6%、関西19.7%、中国・四国10.4%、九州・沖縄11.0%となっている。 ≫ニュース全文を読む

2021年04月23日
一般社団法人電子出版制作・流通協議会(以下、電流協) 海外デジタルコミック流通研究会はこのほど、海外電子書籍流通の手引となる『海外での電子書籍流通のA to Z』をホームページ上で公開した。 昨年より同研究会は海外における電子出版流通の促進を目的に、その妨げとなっている海外における海賊版の現状把握と対策の検討を行うとともに、海外での電子出版のタイトル増加を目指して活動してまいりました。その成果の第一弾として海外流通タイトル数の増加を促すツールとなる『海外での電子書籍流通のA to Z』を策定し、下記URLで公開した。 https://aebs.or.jp/A_to_Z_of_electronic_publishing_overseas.html 『海外での電子書籍流通のA to Z』公開の背景 マンガをはじめとした日本の出版文化は海外でも高い評価を受けており、様々な国で多くのファンを獲得している。しかし海外で流通する日本の出版物はそれほど多くないのが現状だ。 日本の出版タイトルの海外流通量が増えないことは海外での海賊版の横行にもつながり、ひいては日本の出版市場にも悪影響を及ぼすことにもなる。 そこで比較的参入障壁の低い電子書籍による海外流通の類型について整理し、簡単に理解できるような手引きを提供することで、海外流通未経験の出版社が取り組みを始めるきっかけを作りたいと考えて『海外での電子書籍流通のA to Z』を策定した。 『海外での電子書籍流通のA to Z』の構成 1、海外で出版コンテンツを流通する際の類型 2、海外での電子書籍流通の類型とメリット・デメリット 3、ライセンス契約モデルのA to Z 4、ストア直取引モデルのA to Z 5、取次モデルのA to Z 6.まとめ 今後の展開 電流協 海外デジタルコミック流通研究会では『海外での電子書籍流通のA to Z』を広く告知するため、業界団体への働き掛けや関連セミナー等を実施していく。 ≫ニュース全文を読む

2021年04月21日
全日本印刷工業組合連合会(全印工連、滝澤光正会長)は4月8日(木)~11日(日)に東京・渋谷キューズにおいて開催した「大喜利印刷店(展)」のプレイベントとして、博報堂クリエイティブディレクターの小野直紀氏と「大喜利印刷」参加企業である篠原紙工の篠原慶丞氏を迎え4月7日(水)にオンライン視聴(限定100名無料)でLive配信した「トークセッション“印刷の未来”」の模様をYouTubeで動画配信した。 下記のURLより視聴できる。 ■大喜利印刷店(展)トークセッション“印刷の未来”  https://youtu.be/MvLh9q4_WGc 全印工連ホームページ(http://www.aj-pia.or.jp/)からも見られる。 ≫ニュース全文を読む

2021年04月16日
 愛知県印刷工業組合(鳥原久資理事長)はこのほど、さらなる組合加入社増強を目指し、当工組の活動内容や加入のメリットを紹介したパンフレットを全面刷新した。  コンセプトテーマを「経営のあるべき姿を知り、多くの仲間たちと情報を共有し、お客様や働く社員に喜ばれる会社づくり」とし、これからの未来へ向かって、会社をもっと発展させたい方や、業界の最新情報を知りたい方をターゲットに、有益な活動内容や加入の メリットを具体的に紹介している。  さらに表紙のデザインは、同工組をはじめ中部 5 県の各県印刷工組で主催した第 11 回 ポスターグランプリの「愛知県印刷工業組合理事長賞」受賞作である、大同大学3 年生(2020 年度)伊藤優花さんの作品を使用した。  発行部数は 1200 部。仕様は、A4 サイズ 10 ページ、カラー印刷。製本は中綴じ。  愛知県印刷工業組合は、組合加入社増強を推進しながら、今後も印刷関連企業の皆の役に立つ有益な活動を継続していく。  会員増強パンフレット表紙   ≫ニュース全文を読む

2021年04月16日
 東京都印刷工業組合(東印工組、滝澤光正理事長)は4月15日、中央区日本橋・ビジョンセンター日本橋で令和3年度第1回理事会を開催し、令和3年度通常総会に上程する議案などについて審議した。  冒頭、滝澤理事長は、2020(令和元)年工荻尾統計調査速報にふれ「出荷額は前年とほぼ横ばいの4兆8200憶円をキープしている、事業所数は前年と比べ-2.5%と減っているが出荷額は維持している。また、給与総額や付加価値額についても多少増加している。厳しい状況の中、生き残っている私たち印刷会社の健闘ぶりが表れているのではなかろうか。その後、コロナ禍に見舞われているので全く猶予できない。私が就任してから申し上げているが、我々の構造改革に、もはや待ったなしの状況にあると認識している」と述べた。 さらに、全印工連で推進しているDX事業について、「産業戦略室でDX導入後の私たちの構造改善の道あるいはソリューションプロバイダーのさらなる進化、方向性について1年間議論した提言書がまとまり近々、全組合員に届ける」と明らかにした他、今月8日から11日まで渋谷キューズで開催された「大喜利印刷店(展)」にふれ、「学生やクリエイターの皆さんに我々印刷業のポテンシャルを直に見てもらい、印刷の可能性を理解してもらう試みにもチャレンジしている」と報告した。  令和3年度事業計画(案)の骨子は、今年度もニューノーマル時代に求められる印刷産業への進化と各社の付加価値の増大を目指し、効率の良いプロダクションによる収益拡大、ソリューションプロバイダーへのさらなる変革、人材の確保と育成からなる三位一体の構造改革を引き続き推進していく。また感染リスクの低減、組合員各社の利便性向上をめざして、セミナー配信や認証講習のリモート化にも積極的に取り組んでいく。  なお、惟村前常務理事の退任に伴い、浜田彰理事(墨田支部)を選出した。  5月13日港区のザ・プリンスパークタワー東京で開催される令和3年度通常総代会で承認される。  滝澤光正理事長 ≫ニュース全文を読む

2021年04月16日
公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)では、ビジネス文書に携わる全ての人に向けた通信教育新コース「よくわかるレイアウトデザイン基本コース」を2021年5月より開講する。 ■通信教育「よくわかるレイアウトデザイン基本コース」 ビジネスの現場でやり取りされるさまざまな文書は、情報をうまくまとめてお客様に内容をきちんと伝える、社内で共感を得て説得することなどが目的だ。同講座では、文書をデザインするための基礎知識と具体的な手法を学び、読みやすく、わかりやすく伝わる企画書、提案書、案内書、プレゼン資料などが作成できるスキルを身に着ける。 ❏“情報をわかりやすく伝えるセンスアップのコツをつかむ” いくら文章を練って良い内容を作り上げたとしても、その文書が読みにくいと、内容をうまく伝えることはできない。そこで必要になってくるのが、文書のレイアウトデザインだ。レイアウトデザインでは、紙の上に文章や図・写真といった要素を、読みやすさ・見やすさの観点に配慮して、置く位置を決めていく。その結果、注目されやすく、読みやすい文書に仕上げることができるようになる。 ❏[カリキュラム] ●レイアウトデザインの基礎知識 ・レイアウトをデザインするとは ・レイアウト要素の名称と役割 ・レイアウトの良し悪し ・レイアウトの設計 ●レイアウトを構成する要素と取り扱い ・文字(フォントの種類・サイズ、書体選び、文字組み、行揃え、など) ・図版(図版とキャプション、表組み、グラフ、ロゴ、など) ・配色(配色の基本と決め方、キーカラー・サブカラー、など) ❏[講座概要] ・受講対象:営業・企画担当者、新人・若手デザイナー、DTPオペレーター *ビジネス文書作成に携わる全ての人 ・受講期間:2カ月 ・受講料(税込):JAGAT会員13,200円 一般18,700円 ・教材:テキスト『だれでもレイアウトデザインができる本』、添削課題2回 ・詳細および受講申し込み:https://www.jagat.or.jp/archives/85449 ❏[主任講師] 樋口泰行(ひぐち・やすゆき) (有)樋口デザイン事務所代表 1967年生まれ大阪芸術大学デザイン学科卒業。海外向け広告代理店でのディレクターを経て、グラフィックデザイナーとして独立。イラスト・広告・DTP・Webデザイン・映像制作をメインに活動。また、クリエイティブ関係のテクニカルライティン ≫ニュース全文を読む

2021年04月15日
 (一社)日本ダイレクトメール協会では、DMメディアを使ったマーケティングの実践や企画立案のできる営業を目指す方に最適な資格認定講座「第17回DMマーケティングエキスパート研修会」をオンデマンド配信で開催する。会社や自宅のパソコンを使って、配信期間内ならば何度でも繰り返し視聴可能。  2週間でDMマーケティングの基礎に加え、新規獲得戦略、CRM、クロスメディアのDM活用戦略などの事例を交えた講義や、最近重要さを増すデータ分析(顧客情報管理、RFM等)、年間販促計画の組み立て方など、最新のDM活用法を習得できる。 自社DMのレスポンスアップ策や社内研修、各種提案の参考に、参加を検討してほしい。 ※詳細は当協会HPを参照のこと。 https://www.jdma.or.jp/seminar/seminar.php?id=81 【開催日時】2021年6月17日(木)~6月30日(水) 【開催方法】オンライン配信 【講座名】※講師名敬称略 ①ダイレクトマーケティングとDM50分椎名昌彦 ②デジタル時代のDMマーケティング60分椎名昌彦 ③新規獲得とBtoBのDM70分椎名昌彦 ④DM提案で使うデータ分析力向上110分兼松祐二 ⑤データ分析演習40分兼松祐二 ⑥CRMの基礎から応用まで90分末次一子 ⑦DM企画立案の考え方60分吉川景博 ⑧年間販促計画の組立てと効果検証40分吉川景博 ⑨事例から学ぶDMレスポンスアップのヒント90分吉川景博 【修了試験】事前予約制です。全9講座受講終了後、オンラインで実施する。 【特典】『新DMの教科書』・『成功するDMの極意全日本DM大賞年鑑2021』を進呈 【受講費用】DM協会会員77,000円(税込)/名、一般110,000円(税込)/名 ※1社5名様以上となる場合は団体割引を利用できる(別途条件あり)。 例)1社で5~9名の申込み時、1名につき DM協会会員:71,500円(税込)/名、一般:104,500円(税込)/名 詳細はDM協会事務局まで問い合わせること。 ※協賛団体会員社様は、特別割引として一般価格1割引で参加できる。 必ずお申込み時に協賛団体会員社様である旨申し出ること。 【ご注意】(株)ブイキューブの配信ツールを利用したオンデマンド配信にて開催する。事前に視聴環境のチェックを行うこと。 【申込締切】2021年5月31日(月) 【申込方法】 DM協会HP内「DMマーケティングエキスパート研修会」ページ (https://www.jdma.or.jp/seminar/seminar.php?id=81)の一番下、 「申込み」フォームより、手続きする。 【協賛】 全日本印刷工業組合連合会、一般社団法人日本コールセンター協会、日本フォーム印刷工業連合会 ≫ニュース全文を読む